2020-11-04 第203回国会 衆議院 予算委員会 第3号
六百七十もの学協会や大学、大学人、自然保護団体、消費者団体、映画人、演劇人、作家、ジャーナリスト、宗教団体など幅広い団体から、任命拒否に抗議する声明が出されております。
六百七十もの学協会や大学、大学人、自然保護団体、消費者団体、映画人、演劇人、作家、ジャーナリスト、宗教団体など幅広い団体から、任命拒否に抗議する声明が出されております。
例えば、メディア制作に慣れていない子供たちの指導ですとか作品制作に関しては、第一線で活躍する映画人がしっかりと子供たちに向き合って、さらには学校教員がコーディネーターとしてそこを連携する、で、県内外から集まった大学生スタッフが子供たちと大人たちの間に立って、この制作を実現するためにチーム一丸となって取材や制作活動を進めていくということが教えていただきました。
ＳＥＡＬＤｓ、ＭＩＤＤＬＥｓ、ＯＬＤｓ、ＴＯＬＤｓ、芸能人の皆さん、映画人の皆さん、そしてスポーツマン、スポーツウーマンの皆さん、表現者の皆さん、それから中東研究者の皆さん、そしてママたち、高校生、たくさんの皆さんが反対の声を上げています。 とりわけ、ママたちが誰の子も殺させないということを掲げて、まさにママの立場からこの法案に反対していることは極めて重要です。
国内では、日弁連など法曹界、報道関係者、宗教界だけでなく、白川英樹、益川敏英氏らノーベル賞受賞者など、何と二千六人もの学者、そして、一昨日三日には、吉永小百合さんら二百六十九人の映画人が反対の立場を明らかにしています。 このような広範な反対の声を押し切って、何が何でも成立させようとする自民党の皆さんの姿勢は、石破幹事長のあのデモとテロを同一視した発言に象徴されております。
総理、国民の反対の声、先ほども映画人や様々な人たち、たくさん国民の反対の声があります。国民の反対の声に根拠があるとお考えですか。 いや、違う。総理ですよ。森さん、結構だ。森さん、結構だ。
そして、この最後の映画のクライマックスというのは、映画人ならずも私たちも、みんなクライマックスは大事だというのは分かっているんです。そこに、南京事件でこれは捏造写真だって明らかに言われているもの、また疑義が疑われるものが次から次へと出てくる、そこを審査していないで、どこを御覧になっているんですか。
Ｙ氏は映画人九条の会のメンバーであり、その旨の発信をされていることを日本芸術文化振興会は御存じでしたか。九条の会というのは、御承知のとおり、憲法九条をめぐって護憲という立場で政治的メッセージを明確に打ち出し活動をされていらっしゃる団体です。その映画人九条の会のメンバーであること、御存じでしたでしょうか。
この映画振興、国を挙げて取り組む、フランスでありますとか韓国でありますとか有名ですけれども、やはり文化政策として非常に重要な分野、日本でも映画人の関係者の皆さんから、ぜひぜひそこは政府の方でもきちんと理解して振興を図ってほしいという声が出てきています。
だから、制作資金の確保に苦しんでいる多くの映画人にとっては、これも大変望まれている方法であります。 この点、映画振興基金を含めた映画支援について、中長期的な方向を展望してどのように考えるのか。また、文化芸術振興基本法と提言の精神を踏まえるならば、本気で今ここで日本映画振興基金というのを検討する時期に来ているのではないかというふうに思いますが、文化庁の御見解はいかがでございましょうか。
特に、映画関係団体から強い意見が出されましたのは、著作権問題についてきちんと対応してほしい、それから映画館や非映画館を活用した上映機会の拡大施策を充実をしてほしい、東京国際映画祭など国内映画祭の振興及び発信機能の充実を図ってほしい、映画人が集う映画の広場といったことを考えてほしいと。
今お話にありましたように、昨今、伝統のある有名な撮影所がなくなったりいたしまして、映画を愛するファンから見れば大変寂しい気持ちもいたしますし、映画監督など映画人育成の面からも心配な状況があると私ども認識をいたしております。
そして、映画人養成の場合は、これは必ずしも、ピュアリー・アカデミックといいますか、大学や大学院だけで教えられるとか養成できるものじゃないと思うんですね。 私もアメリカのポスト・グラジュエート・フィルム・スクールに行きましたけれども、要するに、実際に映画をつくる場、あるいは実際に映画を現場でつくっている方が同時に養成に当たるということが大事なんですね。
この撮影所は、世界の映画人からは大変敬愛されている小津安二郎監督を初め多くの才能ある映画人を輩出し、一千六百本もの秀作、名作を生み出した撮影所であるというふうに伺っております。 今、映画会社が映画づくりの命と言える撮影所をつぶす一方で、シネコン、こういうもので市場競争力の強いハリウッド映画の上映で収益を上げようとしているという実態もあるわけですね。
文化庁では従来から、優秀映画作品賞を初めとする各種の顕彰事業あるいは映画関係団体への補助、フェローシップ制度による映画人養成事業等を行っておりますが、これらを通じて映画芸術の振興を図っているところでございます。 また、先ほど御指摘ございました平成二年に創設されました芸術文化振興基金におきましては、舞台芸術公演等への助成とともに、映画制作に対する助成事業を実施しているところでございます。
こういった制度を通じて、若手映画人にも国の内外でさまざまな研修の機会を提供しているところでございまして、先生御指摘の各種学校あるいは学校とならない塾に在籍する者でもこの制度の対象になるわけでございますので、今後もこのような制度の充実を図っていく考えでございます。 それから、次に御指摘ございました東京国立近代美術館フィルムセンターについてでございます。
先日文化庁からいただいた資料では、映画人養成学校等は、大学九校、専修学校十二校、各種学校二校、鎌倉映画塾などその他八校となっております。大変心強いのは、その設立は大部分が四十年代以後であり、関係者の後継者をつくる意気込みがよく感じられます。 問題なのは、国の助成措置、施設への補助、学生への学割や奨学金が専修学校までに限られており、各種学校その他には何の援助もありません。
暗く荒廃した戦後の混乱期にあって、鮮やかな色彩と精緻なディズニーのアニメに出会い、そのすばらしさに深く感動された君は、戦後の孤立した日本が世界と交流していくためには、国境を越えて多くの人々と対話できるアニメーションの世界こそ、将来自分が進むべき道であると心に決めて、学業の傍ら、芸術院会員の中村研一氏にデッサンを学ぶなど、映画人としての研さんを積まれたのであります。
そこから発想としてこの際国際映画祭ということで、日本の映画人あるいは諸外国の映画人の、正直言って大変なボランティアの協力もいただいて、ことしも三回目をやりました。相当お金はかかるのです。しかし、外国からいろいろな監督だとか俳優が来ましても、飛行機賃は差し上げますけれども、それ以外は一切無料で結構だ、つまり半分くらいはボランティア、したがって約一億七千万くらいで国際映画祭なるものができている。
この問題につきまして私はまず申し上げたいのは、日本の映画というものが、映画人やその他関係者の方々の努力によりまして国際的には大変高い地位を占めてきたということは、これは忘れてはならぬと思います。
私も、長年、自分で日雇いの人と同じだというふうに思いながら身を削るようにして仕事をしていたわけでございますけれども、この融資の出ている四年間の間に日活がそういう状態になっているということを前提状況にして、そこで働いている監督や助監督やキャメラマンの人たち、そういう働いている人たち、若い未来をになう映画人の人たちが、会社の命令で、撮影所も売り払っているから何とかしてみんなの給与を払うというたてまえでポルノ
○鈴木美枝子君 日活で働いている映画人も、決してポルノ映画をつくりたいと思っているのではないということを、私たち同じ仕事をしている人間はわかるのでございます。日活撮影所には、千人の労働者、芸術家、監督、製作者、脚本、撮影、キャメラ助手、映画助手の人々がいるとして、会社からそういう映画をつくれと言われたときに、自分たちの生活権をそういう形で守ってきたという一つの矛盾を持っていると思うのです。
やはり、映画で仕事をしている全映画人が、さっき大臣がおっしゃったように、純粋に血みどろに二十七年間やってきたということの中で、最近の映画の不況の中で、こういういけないとは言わないけれども、「自由新報」の中でこう書かれるような発言は影響力を持つのだということを御存じおきいただきたいというふうに私は思います。その点について、大臣に一言お伺いいたします。
もう一つだけお尋ねしますが、まあ映画人という方が非常に反対しておるということを私は聞いておりますが、しかし、監督だけでその他のシナリオ作家とかあるいは俳優、そういう方々があまり反対しておらなくて、早期解決をはかっていただきたいというようなことを言っているというこを私聞いておるのでございますが、その点どうでざいましょろか。
しかもそちらが個々ばらばらだという言い方を前提にものを持っていくということになれば、ぼくは映画人を非常に悔辱したことにならないのかと、あなたのことを言っている。
作家の阿部知二さん、志賀直哉さん、中島健蔵さん、それから文化人では映画監督の新藤兼人さんとか、東京芸術座の村山知義さんとか、それから総評議長の太田薫さん、それから宇野重吉さとんか、北林谷栄さんとか、そういう映画人ですね、こういう人たちがとりあえず発起人として名をあげております。それで、この署名は非常に全国的に広がっております。社会党の方々だけを見ても、衆議院だけでも三十何人が署名されております。